外国人社員への日本語研修なら日本語オンラインスクールへ

外国人社員向けの日本語研修の費用相場を解説

2022年11月23日 公開

実際、日本語研修の費用は、研修形式（オンライン・対面・マンツーマン・グループなど）や目的、期間や回数、受講人数によって大きく異なります。「どのくらいの費用がかかるのか」と同時に気になるのが「費用に見合う成果が得られるのか」という点です。そのため、費用相場を正しく理解し、自社に合ったプランを選ぶことが、研修効果を最大化するための第一歩です。
本記事では、企業が外国人社員向けに日本語研修を導入する際の費用相場の目安を解説するとともに、費用対効果を高めるポイントについても紹介します。

ここ数年で日本語研修の選択肢が一気に拡大

従来、外国人への日本語教育・研修と言えば、日本語教師を社内に招いた形での研修をおこなったり、実際に語学学校などのスクールでレッスンを受けるオーソドックスな受講スタイルが長年続いてきましたが、近年はフリーランスの日本語教師個人によるレッスンやオンラインで時間と場所にとらわれない日本語研修など様々な研修スタイルが増えてきている現状があります。特にコロナ禍以降、非対面型のオンライン日本語レッスンでの研修が急拡大してきた現状があります。

ピンからキリまでの日本語研修の総額の相場

日本語教師の資格が、いわゆる士業のような業務独占資格ではないこともあり、日本語研修にかかる費用は大きくばらつきがあります。フリーランス(個人）の場合、1時間あたり、3000円前後の安いケースもあれば、経験豊富で実績のある講師の場合、10,000円を超える場合もあります。

ただフリーランスでの場合、教材やカリキュラムが整っていないケースもあり、日本語能力を計画的に伸ばすことは法人での研修サービスと比べて、あまり効果が期待が出来ないかもしれません。

一方で教材やカリキュラムが整っている語学学校の研修の場合、時間制での料金ではなく月額や年額での受講料となるため、1名あたり年間で何十万もの費用が大きくかかる場合もあります。

企業向けの日本語研修の費用相場

日本語研修の形式は大きく「対面」「オンライン」「ハイブリッド」に分けられます。
それぞれに特徴・費用・効果の違いがあり、自社の研修目的や対象者の勤務形態に合わせて選ぶことが重要です。
以下の表では、主要な研修タイプを比較しながら、費用感とメリット・デメリットを整理しています。

研修タイプを選ぶ際は、「学習目的 × 受講形態 × コスト」の３つを軸に検討するとスムーズです。
例えば、会話レベルアップを重視する場合は発話練習の観点からマンツーマン、コストを抑えながら継続的に実施したい場合は少人数グループやEラーニングとの併用が最適です。

日本語研修はオンライン型が高コスパ

コロナをきっかけにオンライン研修が伸びましたが、コロナ終了後も、ZOOMなどのオンライン会議アプリを用いたオンライン日本語会話レッスンが企業に浸透・定着しました。時間と場所にとらわれないスタイルのレッスンとなるため、講師や受講者の移動時間や交通費、場所代のコストが浮く形となりますので、1時間あたり約3,000円台~7500円前後の費用が多いようです。
スケジュールがフレキシブルに組めて、なお、対面型と比べて約20〜40％コストを抑えられるケースが多く、費用対効果の高い形式として導入が増えています。

日本語研修における費用対効果を最大化するための５つのポイント

ここまで、日本語研修の費用相場やプランの違いについて解説してきました。 では、実際に限られた予算の中で最大の効果を得るには、どのように研修を設計すればよいのでしょうか？
単に料金の安さだけで判断するのではなく、社員のレベルや学習目的に合わせて研修を最適化することが重要です。
ここからは、企業が日本語研修を導入する際に意識すべき、費用対効果を最大化するための５つのポイントを具体的に紹介します。

1. 現在の日本語レベルを把握する

まず、社員の現状レベルを正確に把握します。
JLPT（N5〜N1）やCEFR-Jなどの客観的指標に加えて、社内での「報告・相談」「ミーティング理解」など実務行動に基づいた評価を取り入れるとより実践的です。→日本語会話レベルのチェック　ができるものがおすすめです。

2. 目標とするレベルを具体化する

「N3を取る」ではなく、「安全面の日本語・会議参加・作業報告・顧客とのやり取りができる」など、“ビジネス現場レベルでできること”
を言語化しましょう。→日本語会話レベル別の実際の動画　をご覧いただき、目標とするレベル感をイメージすることがおすすめです。
これが教材選定の軸になります。

3. 必要な学習時間を把握する

JLPTで言えば、一般的な日本語教育においてレベルアップに必要な学習時間の目安は以下の通りです：

レベル	累計学習時間（初心者から）	前レベルからの追加学習時間	1日1時間学習した場合の目安期間
N5	約150〜300時間	—	約5〜10ヶ月
N4	約300〜400時間	約150〜250時間	約5〜8ヶ月
N3	約450〜600時間	約150〜200時間	約5〜7ヶ月
N2	約600〜800時間	約300〜400時間	約10〜13ヶ月（約1年〜1年1ヶ月）
N1	約900〜1200時間	約300〜400時間	約1年3ヶ月〜1年8ヶ月

目標達成時期（例：6か月以内）から逆算し、1日・1週間の学習量を可視化します。

4.目的に合ったカリキュラム・教材を選ぶ

基礎力強化用、業務語彙用、会話実践用など、教材の役割を明確化して組み合わせることが大切です。
たとえば：現在の日本語レベルがN4相当で、N3相当を段階的に目指していく製造業、建設業の場合の一例ですが：

• 「にほんごで働く！30時間」：職場日本語の基礎
• 「ゲンバの日本語 応用編」：報告や、安全面の日本語、職場でのやりとり練習
• 「ゲンバの日本語 単語帳(製造・建設)」：語彙の定着強化（補助教材）

各受講生のレベルや目標に合わせて選定しましょう。このようなカリキュラムやテキストを組み合わせることが効果的です。

5. 定期的に進捗をチェックし、内容を調整する

３〜6ヶ月ごとに理解度を確認し、教材や学習時間を調整します。定量・定性的に定期チェックしましょう。

→こちらのように各受講生の学習進捗がわかる進め方が状況把握、社内への説明のためにも有効です。

　　　　

まとめ：外国人社員向けオンライン日本語研修サービスを選ぶポイント

国内で働く外国人社員が増加する中、日本語教育を提供している教育機関や企業はたくさんあります。しかし、選択肢が多すぎて「どこを選んでいいのか分からない」と迷うこともあるでしょう。そんなときには、以下の基準をもとに比較検討するとスムーズに選べるはずです。

1. 到達目標に合ったレベルや自社の業界・業種を考慮したコース内容か？

外外国人社員に対してどのレベルの日本語を必要としているのか、その目標に合ったコースが提供されているか確認しましょう。例えば、日常会話を中心に学びたいのか、ビジネスシーンで通用する日本語力を伸ばしたいのかで、選ぶべきコースは異なります。ビジネスの場合、製造・建設の現場では安全面の日本語や、ITでは、社内の日本人エンジニアとのコミュニケーションや、顧客とのやり取りへの期待も挙げられることが多いです。

2. スケジュールの柔軟性はあるか？

外国人社員の勤務時間や学習可能な時間帯と、授業のスケジュールが合っているかも重要なポイントです。特にシフト勤務のスタッフがいる場合、柔軟なスケジュール対応が可能なサービスを選ぶと、無理なく学習を進められます。

3. 費用が予算内に収まっているか？

日本語教育の予算は企業ごとに異なります。サービスの料金が予算内であることはもちろん、コストパフォーマンスも考慮しましょう。料金に対して、どれだけのサポートが受けられるのか、どの程度の成果が期待できるのかを事前に確認することが大切です。

4. 近い業界への導入実績と信頼性があるか？

長く日本語教育を提供している機関や、自社と類似の業界や他の企業での導入実績があるサービスは、信頼性が高いと言えます。どのような会社が利用しているのか導入事例、過去の受講者の声やレビューを参考にすることで、そのサービスが本当に自社にとって効果的かどうかを判断できるでしょう。

最後までご覧いただきありがとうございました。自社の目的や社員レベルに最適な研修を設計したい場合は、ぜひ一度ご相談ください。業界・社員の日本語レベルに応じた最適なプランをご提案いたします。

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