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企業から寄せられる外国人社員の日本語教育相談に答えていきます。

2021年5月29日 公開

企業から寄せられる外国人社員の日本語教育相談に答えていきます。

外国人部下をお持ちのマネジメント層、人事総務の研修部門の担当者様に向けて、今回もコラムを書いていきたいと思います。さて、外国人社員を雇用する上で下記のようなお悩みはないでしょうか。

「外国人社員の日本語力をもっと向上させたいけれど方法が分からない?」
「会社として外国人社員にどのような日本語教育の場を提供すれば良い?」
「なるべく経費をかけずに日本語教育を行いたい!」

日本語オンラインスクールでは、クライアントから外国人の日本語教育について、日々様々なご相談が寄せられます。この記事では、クライアント様の質問の中から特に多い悩みをピックアップしてお答えしていきたいと思います。

【お悩み①】ビジネスで使う特有の言い回しや業界用語で躓く社員がいます

まず、多いのが、ビジネスで使う特有の言い回しや特有の業界用語などが分からず、会話についていけないというお悩みです。特に、留学生から新社会人になったばかりの外国人社員に多いようで、どのような日本語教育をするべきか相談をいただきます。

私としては、まずは、仕事で必要な日本語や業界特有の用語や優先して学んでいき、あとは業務の中で都度わからない言葉を学んでいく形が良いとアドバイスをしています。留学時代に、留学生しか在籍しない学部や、英語で授業をする学校を卒業した方の場合、例え、日本語能力試験N 1を取得していたとしても、「日本語の会話に慣れてない」ことはよくあります。

日本語の基礎があり、漢字も読めるのであれば、ビジネスや業界に特化した言葉や言い回しを知識として入れてあげるのが一番の近道だと思います。日本語研修は、初歩的な日常会話に特化したものから、商談などビジネスに特化したものなどがありますのでまずは、外国人社員の日本語力レベルを明確にするべきです。

【お悩み②】外国人社員の文章作成能力が低い

こちらもよくお受けする悩みの1つで、外国人社員の書類作成の精度に関するものです。例えば、ビジネス文書に口語が混ざっていたり、敬語を間違って使っていたり、何を伝えたいのかがわからない、誤解を招くような書類になってしまうことがあるようです。

では、外国人社員の文章作成能力を向上させるには、どうすれば良いのでしょうか。

まずは、外国人社員に自分で書類作成をしてもらい、その内容に対して上長や人事の方が添削、良い点や悪い点を都度フィードバックしてあげる形が一番良い方法ではないでしょうか。文章というのは、それぞれ「目的」があり、「誰宛に書くのか」という事をキチンと理解していなければ適切な文章を書く事が出来ません。希望した内容とは別の内容の書類が出来上がってしまう場合、もしかしたら依頼する段階で文章作成の目的が伝わっていない可能性があります。文章作成をお願いする際には、「どんな目的で」「誰宛に書くのか」を明確に伝え、理解をしてもらいましょう。

そして、最後に「どんな目的の書類ですか?」「誰宛に書く文章ですか?」と具体的に質問するなどして、相手の理解を確かめてみると良いでしょう。「わかりましたか?」と質問すると、多くの方が「わかりました」と回答するので、少ししつこく感じますが、こういった質問をすること出来上がりの文書の質が変わってきます。

また、外国人社員に文書作成の課題を提出し、日本語の表現や書き方を添削してあげると文章作成スキルは確実に向上します。但し、こういったやりとりは、本来の業務外のことであるため継続して行える環境や人員が用意できかといった問題があります。

【お悩み③】クライアントにストレートな言い方をしてしまう

最後のお悩みは、外国人社員がクライアントに対して敬語がうまく使えず、ストレートな言い方をしてしまうと言ったお悩みです。恐らく、外国人社員の皆さんは、敬語の知識はあるが、使い方や使うシーンがわからないという方が大半だと思います。加えて、ストレートな言い方をし過ぎてしてしまうことも、クッションとなる言葉の知識がない、もしくは使い方がわからないという状況です。

こういった場合も、実務の中で、敬語がうまく使えているかどうかを確認し、その都度、修正・アドバイスをしてあげる必要があります。日本人同士もそうですが、以前のことをあとから指摘されても、何のことを言っているのか、どう修正したら良いかなどが分からず、場合によっては嫌味だけ言われたように感じる方もいるかもしれません。

「日本語の使い方が間違っている」「発音が悪い」「話をしている内容の意味が分からない」などの悪いところは、その場できちんと指摘してあげてください。勿論、良いところも、沢山褒めてあげることで信頼関係も構築されますので忘れないでくださいね。

ビジネス特有のコミュニケーションは、研修+現場での実践を積み重ねインプット・アウトプットのPDCAを高速で回すことで上達します。
アウトプット機会を自社で設けるのが有効なのはこのためです。メンター制度などが良い例。外国人社員が日本人と密に接し、上下関係に関するコミュニケーションも学べるので語学力だけでなく、コミュニケーション力が向上します。下記資料には、こういった導入コストが低くて、有効な企業でできる施策を紹介していますので、よろしければご参考ください。

ダウンロード資料

日常会話ができても、ビジネス会話がいまいち・・日本人社員とのコミュニケーションがままならない。そんな課題を解決した企業施策を紹介しています。

外国人社員の日本語教育お任せください

いかがでしたでしょうか。このコラムでは、企業の方から寄せられる外国人社員の日本語力のお悩みについてお答えしてみました。日本にいる外国人の方は、みんな日本語がうまくなりたいと思っています。外国人社員としては、日本語がより上手くなるのですから、指摘をされて嫌な気持ちになる人はいないと思います。

日本語オンラインスクールでは、外国人社員の日本語教育をサポートしています。仕事に直結する実践的な日本語を学んでもらうことに重きを置いており、覚えた日本語を常にアウトプットができる環境が整っています。

IT企業、人材派遣会社始め、様々な業界からご依頼いただいております。また、無料体験レッスンでは、現在の日本語力判定チェックテストも実施していますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

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