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外国人が日本語学習でくじけるポイントまとめ

2021年5月29日 公開

必要な人材が確保できずに、イノベーションや新規事業開発に遅れをきたしているIT企業はありませんか。今、IT業界ではエンジニアの人材不足が深刻な問題となっています。このような状況下で注目されているのが、外国人エンジニアの採用です。ここでは外国人スタッフを雇うメリット、デメリットそれぞれを詳しく解説していきます。

外国人エンジニアを採用するメリット

優秀なエンジニアの獲得

IT業界の特定の技術においての採用では、外国人エンジニアよりも日本人エンジニアの方が難しい場合も多々あります。外国人エンジニアにスポットを当てることで、少ない日本人エンジニアを国内他社と奪い合うよりも、効率的な人材確保が可能になります。日本人に限定せずにターゲットを広げることで、優秀なエンジニアに出会うチャンスも広がり、採用の成功率もアップするでしょう。

また、非常に速いスピードでトレンドの移り変わるIT業界においては、最新のトレンドに追尾していかないと、覚えた知識も全く役に立たなくなるということもよくあります。世界のエンジニアたちは、非常にクローズドなコミュティで情報交換をしていることが多く、先端技術がそこで改良されることもよくあるのです。国際性の高いチームを編成することは、技術のトレンドを追う上で非常に有用だということがわかります。

社内の活性化

世界のエンジニア、特にアジア諸国のエンジニアは若年層が多く、比較的日本人エンジニアよりもモチベーションが高いことで有名です。給与水準も日本の方が高いことも多く、家族に仕送りをする人も多くいます。
このようなハングリー精神旺盛な若いエンジニアが加わることで、社内の活性化が期待できます。異なる価値観や文化、日本以外でのエンジニア経験をもつ人材の加入は、間違いなく社内に刺激を与えるでしょう。
従業員のモチベーションアップやさまざまなアイデアを生むきっかけとなり、エンジニア部門のみならず、組織全体に活気をもたらすことも期待できます。

海外進出の際は大きな戦力に

外国人エンジニアの採用は、社内でグローバルな開発環境を構築するきっかけにもなります。現在もしくは将来的に海外進出を計画している企業であれば、社内の状況や国内外の文化を理解した外国人人材は海外進出の大きな戦力となります。

海外の最新技術やITトレンドのキャッチアップだけでなく通訳の役割も担うことができます。マナーや文化などのレクチャーを任せることで、現地の人との円滑なコミュニケーションによりグローバルな開発体制を築くことができるでしょう。

外国人エンジニアを採用するデメリット

文化や習慣の違い

異なる文化や習慣をもつ外国人が、日本人のルールの中で働くのは簡単なことではありません。例えば評価体系など、海外では実力主義が一般的。日本でも年功序列での評価はIT業界では少なりつつありますが、まだまだ一般的な企業もあり海外とは大きく異なります。勤務体系では、出身国を問わず多くのエンジニアが、フレックスタイム制度やリモートワークを求めます。
また、宗教によっては日に何度もお祈りの時間を必要とする場合もあり、仕事よりも優先する必要があることもあります。
難しいのは、日本の慣習を押しつけてしまうと外国人スタッフは働きにくいと感じ、逆に海外の慣習や文化を尊重しすぎると日本人スタッフから不満の声が上がることもあるということ。互いの文化や習慣を尊重し、バランスよく環境を整えていくことが外国人スタッフ採用における大きな課題の一つとなります。相互理解のために時間を費やすことを避けることはできないでしょう。

転職サイクルの早さ

スキルアップやキャリアアップのために転職を繰り返すことは、海外では一般的なことです。日本企業の採用シーンでは敬遠されがちな「転職回数の多さ」も、海外では「経験豊富な人材」としてポジティブに評価されることも多いもの。

優秀な人材を採用できたとしても、想定よりも早く転職をされてしまうことも大いにあります。外国人エンジニアを採用する際は、このような価値観の違いも理解しておく必要があるのです。

言語の違いによる意思疎通の難しさ

せっかく優秀な人材を採用できたとしても、日本人社員やクライアントとの意思疎通が上手くできなければ業務に支障をきたします。社内では思うように指示が伝わらなかったり、連携がうまくいかないことが考えられます。

また、社外ではプレゼンや打ち合わせの際に、日本語力の欠如による問題が生じることもあります。言語の習熟度には個人差がありますが、早期の段階で、外国人エンジニアへの適切な日本語教育を行い、コミュニケーションの課題解消に取り組むことは非常に重要といえます。

実践を通して日本特有のビジネスコミュニケーションを学ぶ

文化や習慣特有のコミュニケーションは、実体験を通して学んでいくのが効果的。研修で体系的に学んだことを実践できる施策を自社で組み入れ、学習のPDCAサイクルを高速で回すことが短期で日本語力を向上させるコツです。

・コミュニケーションで疑問を感じたらすぐに相談できるメンター制度

・日本文化に密接した表現・コミュニケーション様式を学べる日本人社員との交流会

などできることからはじめてみるとよいでしょう。下記資料では、各社が外国人社員のビジネス日本語向上のために取り組んでいる施策をまとめています。自社で取り組みやすいよう事例と解説をより詳しく紹介しておりますので、よろしければご参考ください。

ダウンロード資料

日常会話ができても、ビジネス会話がいまいち・・日本人社員とのコミュニケーションがままならない。そんな課題を解決した企業施策を紹介しています。

また、日本語オンラインスクールでは日常ビジネスシーンで必要な基礎的な会話はもちろん、「IT業界独特の日本語」を使いこなす会話まで、リアルなビジネスシーンを想定したさまざまなシチュエーションで、ビジネス日本語のパターンを学ぶことができます。お客様の課題やニーズにあわせた外国人社員の日本語教育やキャリア支援コーチングで、貴社の人材育成をサポートいたします。

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