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外国人をJLPTの結果だけで採用しても大丈夫？コミュニケーションは取れるの？

2022年6月25日 公開

企業で外国人を採用する場合、日本語でコミュニケーションが取れるかどうかは大きな判断材料となります。その際、どのくらい日本語の知識や能力を備えているのかを測るものとして「日本語能力試験（JLPT）」といった判定テストがあります。

このような試験は採用面接以外でも広く使われ、在留資格（ビザ）の審査や日本語学校などの単位認定での証明になるのでとても有利です。

しかし、JLPTでは会話レベルは測定しておらず、日本語能力のレベルを試験の結果から判断できたとしてもコミュニケーション能力の有無までは分かりません。

ここでは、外国人をJLPTの結果だけで採用しても良いのか、コミュニケーションに支障が出ないのかについて紹介します。

JLPTと会話力（コミュニケーション）はイコールではない

JLPTは主に「読む」「聞く」「言語知識」の能力から日本語の能力を測る試験です。

そのため話したり、書いたりする能力は求められないため、N2取得者が、日本語を流暢に話せることができると断言することは難しいでしょう。
特に漢字圏の外国人の場合、N1・N2取得者は多くいますが、会話力とのギャップを感じる場合もあります。

その一方で、欧米出身者のN3取得者やJLPTを取得していない外国人が流暢な日本語を使ってコミュニケーションを取っているということもあります。

つまり業務で必要とされる日本語能力をJLPTの結果のみで判断するのは難しく、実際に話して見ないと分かりません。そのため自社で必要な日本語レベルをあらかじめ設定し、直接話してチェックすることが大事です。

JLPT以外で日本語レベルを測る方法は？

JLPT以外で日本語レベルを測るポイントは主に2つです。 書類選考や履歴、職務経歴書などの内容から参考にしてみましょう。

日本での在住歴

一般的に日本の在住歴が長ければ長いほど、日本語に触れる時間が増えるので、自ずと日本語を使う場面が多いと考えます。そのため、在住歴を見て日本語能力を測るのもポイントの一つでしょう。
特に日本語学校や大学など学生の時から来日している外国人は、コンビニやレストランなど接客業のアルバイトを行なっていることが多いため有利です。

前職の業務内容

これは前職の職場環境や、日本語を日常的に使用していたかを確認することによって、日本語レベルを測ることができます。
例えば会社でほとんど日本人しかいなく、会話も日本語を使っている場合、業務で必要な言葉やコミュニケーションなどの上達が見込まれるでしょう。
それに対して、日本在住歴が長くとも、外国人が多く働いている職場で日本語を日常的に使用しない場合は、コミュニケーションが難しいことが想定されます。
そのため、前職で日常的に日本語を使用していたかどうかを確認することも日本語レベルを測る上で大切なポイントです。

まとめ

JLPTは会話能力を測るテストとしてはあまり向かず、企業で必要としている経験やスキル、コミュニケーション能力がある人材を求める場合は、面談など直接会って話す機会を設けることをおすすめします。

本人と直接話すことによって、書類だけでは分からない日本語レベルやビジネスマナー、業務に対する知識などが確認できるでしょう。面接は、対策をしているケースが多いので、あくまでもカジュアル面談といった形でコミュニケーションをとることをお勧めします。