IT業界で広がる外国人エンジニア採用の取り組み事例1

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2025年3月11日公開

日本国内のIT業界では、慢性的なエンジニア人材不足が続いており、多くの企業が人材確保に苦労しています。こうした状況の中、海外から優秀なITエンジニアを積極的に採用する企業が増えています。今回は、その先進的な取り組みを行っている株式会社ビットエーとアルサーガパートナーズ株式会社の事例をご紹介します。

株式会社ビットエーは、デジタル領域を中心に企業の成長支援を行うIT企業です。同社では、全従業員185名中13名が外国籍社員であり、そのうち10名はエンジニアとして活躍しています。

同社は2020年にベトナム拠点を立ち上げたのを機に、外国人エンジニアの採用を本格的に開始しました。国内のエンジニア採用市場では人材確保に限界があると判断し、より幅広い人材層にアプローチするため、外国人エンジニアの採用に踏み切りました。特に、文化的に日本と近い韓国人エンジニアの採用に注力しています。

外国人エンジニアの採用によって、同社は以下のようなメリットを実感しています。

日本語コミュニケーションの課題：社内公用語が日本語であるため、日本語力の見極めが重要なポイントでした。同社では、日本語教育の費用を会社が全額補助する制度を設け、入社前から日本語教育を受けてもらうことでスムーズな業務参加を実現しています。
業務フローの最適化：日本語での書類作成やメール対応が必要な場合、日本人社員がサポートする体制を整え、外国人エンジニアがパフォーマンスを最大限発揮できる環境づくりを行っています。

アルサーガパートナーズ株式会社は、デジタル戦略の提案からシステム開発、マーケティングまでを手がけるIT企業です。全従業員440名のうち18名が外国籍エンジニアで、イギリス、ロシア、中国、韓国、タイなど、多様な国籍のメンバーが在籍しています。

同社では、外国人エンジニアの採用により以下のメリットを感じています。

言語の壁：同社では、業務内での日本語使用が求められる場面が多いため、日本語教育のサポートを強化しています。社内に日本語研修制度を導入し、外国人エンジニアの日本語スキル向上を図っています。
文化の違い：異文化理解を深めるための交流イベントや、チームビルディング活動を定期的に実施し、コミュニケーションの円滑化に取り組んでいます。

上記2社の取り組みに共通するのは、外国人エンジニアが実務で活躍するためには、日本語力が重要なカギとなる点です。外国人エンジニアが日本語で円滑に業務を進められるよう、入社前後での日本語教育や日本文化の理解を深めるサポートは不可欠です。

当社では、外国人エンジニアが日本のIT企業でスムーズに活躍できるよう、実務に即したビジネス日本語研修を多数提供してきた実績がございます。外国人の日本語研修をご検討の際は、ぜひお気軽にお問い合わせください。